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A 今日（2020年6月16日、火曜日）のドル円、ユーロドル、ポンドドル相場予想 #FX #デイトレード #新型コロナ #日銀

A 今日（2020年6月16日、火曜日）のドル円、ユーロドル、ポンドドル相場予想 #FX #デイトレード #新型コロナ #日銀

昨日のドル円はあまり動きませんでした、東京タイムは下げましたがその後はヨコヨコな値動きになりました。

ユーロドル、ポンドドルは東京タイムこそ軟調でしたが、欧州タイムに入ってからは堅調で株価の上昇に伴い大きく値を上げました。 どうやら売りトレンドに転換したわけではないようです。残念なことです。

ドル円（USDJPY）

株価が買い戻され大きく上昇していますが、ドル円は動いていません。今日は日銀の金融政策決定会合と黒田総裁の会見がありますが、 それによる大きな動きは無いと思っています。新型コロナ感染拡大第2波に対する懸念はありますが、夕方以降はこれまでの売りの買い戻しで上がると予想しています。

ユーロドル（EURUSD）

リスクオフは早くも終了したようです。東京タイムでは微妙ですが、欧州タイムからは上がると予想しています。

ポンドドル（GBPUSD）

EUと移行期間延長なしで合意したことが好感されて買い戻されているようです。株価が上昇してリスクオンという流れに戻っているようなので 欧州タイム以降には上がると予想しています。

今日のトレードプラン

ドル円、ユーロドル、ポンドドル、全て押し目買い。

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A 今日（2020年6月10日、水曜日）の為替相場予想 #ドル円 #ユーロドル #ポンドドル #FX #デイトレード #FOMC

A 今日（2020年6月10日、水曜日）の為替相場予想 #ドル円 #ユーロドル #ポンドドル #FX #デイトレード #FOMC

昨日のドル円は今日のFOMCでFRBがさらに金融緩和策を出してくるのではという観測で終始軟調な値動きになりました。 1日目のFOMCの内容が漏れて昨日のうちに相場が動くかと思ってましたが、残念ながらそうはなりませんでした。 FRB職員のモラルは結構高いようです。

ユーロドル、ポンドドルは欧州タイムまでは下げましたが、欧州タイムに入ってからは大きく上昇しました。割と予想通りだったと思います。

ドル円（USDJPY）

今日はゴトー日ですので、仲値までは上がるのでしょうが、 金融緩和観測出ているようですのでその後はFOMCまでは軟調な展開が続くと予想しています。 金融政策発表後はパウエルFRB議長の会見が終わるまではお決まりの乱高下でしょう。 会見終了後は買い戻しで上がると思われますので、安値では拾っておくのも有りでしょう。

ユーロドル（EURUSD）

FOMCでの金融緩和観測でドルが売られる展開になっているので、欧州タイムからFOMCまでは堅調な値動きになると予想しています。 欧州タイム序盤で買って、FOMC前には売るのが良さそうです。

ポンドドル（GBPUSD）

特に指標も有りませんし、ユーロドルと同じような値動きになると予想しています。

今日のトレードプラン

ドル円はFOMC前後に押し目買い。ユーロドル、ポンドドルは欧州タイム序盤に押し目買い。

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A 今日（2020年6月5日、金曜日）の為替相場予想 #ドル円 #ユーロドル #ポンドドル #FX #デイトレード #乱高下

A 今日（2020年6月5日、金曜日）の為替相場予想 #ドル円 #ユーロドル #ポンドドル #FX #デイトレード #乱高下

昨日はドル円は大きく下がることもありませんでしたが、大きく上がることもありませんでした。今日の米雇用統計待ちといったところでしょうか。 つまらない話ですが、その分今日の乱高下が期待されます。

それに対しユーロドルは、ECB政策金利発表後に大きく乱高下し、一時は1.135と大きく上昇しました。 発表後の上昇から下がった局面で、ショートで入って痛い目にあった人も多いと思われます。まったく、ひどい話です。

ドル円（USDJPY）

今日は21:30に悪いと予想されている米雇用統計の発表がありますので、それまでは大きく上がることは無いと予想しています。 ただし、発表後は悪材料出尽くしということで指標が多少予想より悪かったとしても、上がる可能性が高いと思っています。

ユーロドル（EURUSD）

昨日のECB政策金利発表後に上がったり下がったりしましたが結局上がってますので、依然としてトレンドは上昇のようです。 欧州タイム序盤までは調整で下がると思いますが、欧州タイムに入ってからは上がると予想しています。 ただし、米雇用統計もありますからNY勢が参入する21時前には決済したいところです。

ポンドドル（GBPUSD）

ブレグジット関連で懸念材料が出てますが、結局上がってますので、ユーロドルと同様に上昇トレンドにあると思われます。 欧州タイム序盤までは調整で下がると思いますが、欧州タイムに入ってからは上がると予想しています。 やはり、NY勢が参入する21時前には決済したいところです。

今日のトレードプラン

ドル円は様子見。ユーロドル、ポンドドルは押し目買い。

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A 今日（2020年6月4日、木曜日）の為替相場予想 #ドル円 #ユーロドル #ポンドドル #FX #デイトレード

A 今日（2020年6月4日、木曜日）の為替相場予想 #ドル円 #ユーロドル #ポンドドル #FX #デイトレード

昨日は比較的値動きが小さかったですが、ドル、ユーロ、ポンドの中ではドルがやや強かったという印象でした。昨日の上昇の勢いは一昨日ほどではなかったですが、上げトレンドはしばらく続きそうなので、ナンピン手法の人はかなりヤバイことになるんじゃないでしょうか。

ドル円（USDJPY）

米中貿易合意の破棄は無さそうということで、すぐにリスクオフということは無さそうです。 新型コロナや香港についての米中対立はありますが、それらはあまり材料視されないようですので、 円安ドル高の傾向はしばらく続きそうです。東京タイムでは仲値後に少し下げると思いますが、 欧州タイム、NYタイムでは買われる展開になると予想しています。

ユーロドル（EURUSD）

今日はECB政策金利があるので、それまでは大きく動かないと思っています。その後どうなるかはECB次第でしょうから、 今日は様子見した方が良いと思っています。

ポンドドル（GBPUSD）

ブレグジット関連で懸念材料が出てますが、特に下がらないようなので、欧州タイムでは上がると予想しています。 NY勢が参入する21時以降は微妙ですので、欧州タイム序盤で買って、21時前には決済するイメージでしょうか。 遅くてもロンフィクまでには決済したいですね。

今日のトレードプラン

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A 新型肺炎ウイルス感染拡大で日本でも大流行が避けられないか #コロナウイルス

A 新型肺炎ウイルス感染拡大で日本でも大流行が避けられないか #コロナウイルス

中国の武漢を中心に感染が拡大している新型肺炎ウイルス（コロナウイルス）ですが、春節（旧正月）の休みを利用して中国人観光客が大量に来日するため、 日本でも大流行するのは避けられなさそうです。

新型肺炎ウイルスの感染を防ぐには、感染が確認されている地域から旅行客の入国を拒否するしか無いと思うのですが、 中国人観光客が落とす金が減るのを恐れているのか、安倍内閣の対応は「咳や発熱の症状がある場合は、入国者に自己申告を求める」という極めて生ぬるいものになっています。

日本で最初に感染が確認された中国国籍の男性は、解熱剤を使用していたためサーモカメラによる検査をすり抜けて入国していたことがわかっています。 この事例から考えると多くの中国人観光客が日本に入国する春節に、日本で感染者が増えないわけがありません。

新型肺炎ウイルスでの死亡率は今のところそれほど高いわけでは無いようなので、日本で大流行したとしてもそれほど恐れる必要はない可能性もありますが、 その危険性がわかっていない現在の状況で、「金は命より重い・・・・！」という経済優先の安倍内閣の姿勢はいかがなものでしょうか。

新型コロナウイルス、ヘビが感染源の可能性　武漢の市場で販売
日本で２人目の武漢肺炎感染確定者…中国から来た４０代の旅行客
政府が推進するインバウンド事業、政策の内容と目標は？

新型肺炎ウイルス

新型肺炎ウイルスは、中国の武漢を中心に感染拡大している肺炎を引き起こすウイルスで、風邪などの症状を引き起こすコロナウイルスの新型見られている。 感染の拡大に伴い死者が発生しているが、中国当局の隠蔽姿勢やいい加減な対応から現在どのような状況なのか正確な情報は無い。 また、コウモリからヘビに、ヘビから人に感染したのではないかという報道もあるが、現時点で感染源はわかっていない。

中国当局は感染の中心となっている武漢などを封鎖して感染拡大を防ぐ構えだが、春節による中国人の大移動ですでに手遅れと考えられている。

A 消費税増税（10%への引き上げ）軽減税率で大混乱 #安倍増税 #景気後退 #便乗値上げ

A 消費税増税（10%への引き上げ）軽減税率で大混乱 #安倍増税 #景気後退 #便乗値上げ

2019年（令和元年）10月1日からの消費税の８％から１０％への引き上げを巡って販売の現場では大混乱が生じている。

今回の消費税増税では、「酒類・外食を除く飲食料品」と「定期購読契約が締結された週2回以上発行される新聞」には 8%の軽減税率が適用されるが、その判断基準については曖昧な点も多く、 本来は軽減税率（8%）が適用されないものに軽減税率が適用されたり、 軽減税率の商品に通常（10%）の税率が適用される事態が続出することになりそうだ。

また、悪質な業者らが軽減税率が適用される商品を通常の税率で販売し、利益を増やそうとすることも考えられる。

今回政府は消費税増税とその結果発生すると考えられる便乗値上げによる景気後退への対策と称してキャッスレス決済促進をゴリ押しし、 キャッスレス決済の場合に最大5%が還元されるポイント還元制度を導入する（期間は2019年10月から2020年6月までのわずか9ヶ月）が、 キャッスレス決済のシステムを新たに導入しなければならない零細業者には大きな負担になっている。

竹下政権によって税率は絶対に引き上げないと言って導入された消費税だが、 既に10%まで上がり政府がいかに国民を騙しているかを示す格好の事例になっているが、 過去には政府の政策に大きな影響力を持つ経団連会長による「（下級）国民をもっと痛めつけろ」という発言もあるので、 今後税率は更に上がり数十年後には100%を超えることになると予想される。

キャッシュレス・ポイント還元事業（キャッシュレス・消費者還元事業）
軽減税率制度のこと | 政府広報オンライン

消費税（しょうひぜい）

消費税（しょうひぜい）は、自民党の竹下政権のときに「税率は絶対に上げない」と言って導入された、消費者が購入するすべての商品・サービスに税金を掛かる制度。しかも、既に商品やサービスに税金が掛かっている場合はその税金に対しても消費税が掛かるという二重課税となっている。増税の際は必ず便乗値上げが発生することも有って、国民の消費意欲を減退させる効果は絶大で、消費税増税後は常に景気悪化が起きる事態となっている。

A トランプ大統領が「ノーベル平和賞は私が受賞していたはず」と不満を表明

A トランプ大統領が「ノーベル平和賞は私が受賞していたはず」と不満を表明

米国のトランプ大統領が、「もし（選考が）公平なら、多くの理由で私がノーベル（平和）賞を受賞していたと思うが、そうではなかった」と話し、 ノーベル平和賞が政治的な判断に左右され公平に選ばれていないことに不満を表明した。

トランプ大統領は、米中貿易戦争やイランとの核合意を破棄するなどの強硬な外交姿勢を見せているが、 制裁の内容は経済制裁が中心で、以前の米政権のように軍事目標も民間人も無慈悲かつ無差別に空爆するようなことは行っていない。 また、北朝鮮との非核化交渉だけでなく、イラクやシリア、アフガニスタンといった過去に米国が軍事介入を行った紛争地域からの米軍の撤退も積極的に進めており、 マスメディアが作り出している強硬派イメージとは裏腹にアメリカの歴代大統領の中では最も平和的な大統領といって良いだろう。

このように米国の歴史上まれな人道的な政策を行っているトランプ大統領にノーベル平和賞を与えられないのは、 その選考が不公正に行われているためであるのは明白で、誤りを正すため今年のノーベル平和賞はトランプ大統領に与えられるべきだろう。

なお、トランプ大統領の一つ前の大統領であるバラク・オバマ氏は演説をしただけでノーベル平和賞を受賞している。

ノーベル賞、なぜ私でない？　＝トランプ氏が不満表明

ノーベル平和賞

ノーベル平和賞（ノーベルへいわしょう）は、戦争での死傷者を爆発的に増やすことになったダイナマイトを開発し、巨万の富を築いたスウェーデン人の アルフレッド・ノーベルの遺言によって創設された5つのノーベル賞の一つで、他のノーベル賞とは異なりスウェーデンではなくノルウェー政府が授与主体になっている。 その受賞者はおそらくマスメディア受けが良くて話題となりそうな人物や団体が選ばれていると思われる。 そういう意味でまもなく発表される今年（2019年）の受賞者は、地球温暖化対策を訴えて活動しているスウェーデンの16歳の少女「グレタ・トゥーンベリさん」が再有力である。

A 米中貿易戦争激化、米国が中国を為替操作国に認定 #ドル円 は一時105.50円台下落

A 米中貿易戦争激化、米国が中国を為替操作国に認定 #ドル円 は一時105.50円台下落

トラップ大統領が9月1日から中国製品に新たな関税を課すと発表したことに対して中国が報復すると発表、 国営企業に米国産農産物の購入を停止するように要請すると、中国側の反発に対し今度は米国が中国を為替操作国と認定。 米中対立激化を背景にドルが急落し、ドル円は直近の安値を更新し、1ドル105.50近くまで下落した。

ドル円に関しては安値を付けた後に何故か急速に値を戻し、一時107円台前半まで上昇、現在は106円台半ばで推移している。 今後も米中両国によってさらなる報復合戦が予想され、株式市場や為替市場は当面荒れた相場展開になりそうだ。

米中貿易戦争についてのニュース記事

トランプ大統領、中国製品3000億ドル相当に関税へ－９月１日から
中国が国有企業に米国産農産物輸入の停止を要請
中国の次の一手は保有米国債の大量売却か、人民元急落容認で現実味
米財務省が中国を為替操作国に認定－声明全文

米中貿易戦争

トランプ大統領が米国が中国に巨額の貿易赤字を出し続けているのは、中国の不公正な政策によるものだとして、 中国製品に対する関税を引き上げたことから、それに対する報復として中国も米国製品に対する関税を引き上げ、 対立する状況が続いている。 この対立を解決するために米中間で協議が行われているが、双方が強硬姿勢を崩さないことから合意には至っていない。 トランプ大統領は関税引き上げを交渉の材料として多用していることから、タリフマン（関税男）と呼ばれている。

為替操作国

為替操作国とは、アメリカ財務省が為替政策報告書に基づいて、為替相場を有利にするために為替介入を行い、不当に為替相場を操作していると認定された国のことで、 1994年以降為替操作国と認定された国はないが、2016年4月29日にアメリカ財務省は為替介入を牽制するために中国・台湾・韓国・日本・ドイツの5カ国を監視対象とする為替監視リストを発表している。

A [FX]米中間選挙でドル乱高下か #今週のドル円相場予想

A [FX]米中間選挙でドル乱高下か #今週のドル円相場予想

今週は2018年11月6日に実施される米中間選挙の結果がドル相場に大きな影響を与えると思います。

米中間選挙の結果待ちの様子見で、11/6まではあまり動かない展開になるのと思います。 中間選挙前は113円を挟んで上下、投票後は結果が確定するまで情勢に応じて乱高下、結果が確定してから上か下に大きく動く展開になると予想しています。

現在米国株価は少し持ち直してますが、中間選挙で共和党が負けるようならトランプ政権の政策期待で上げてきた面もあるので株価が急落する展開も考えられます。

追い上げてると報道されている共和党が負ければサプライズで失望売りでしょうか。

米中間選挙 巻き返す共和党 | 2018/11/3(土) 14:06 - Yahoo!ニュース
アメリカ中間選挙2018｜NHK NEWS WEB

米中間選挙とは

米中間選挙は、大統領選挙からの2年間後の任期のちょうど中間に行われる選挙で、100ある上院の議席のうち35の議席、435議席ある下院のすべての議席、そして50の州のうち30の州で知事選が行われる。

トランプ大統領就任から2年間の実績や与党共和党の評価を問う「国民からの審判」と言え、今年（2018年）の中間選挙は2年後（2020年）の大統領選挙に向けた前哨戦と位置づけられている。

A サウジ総領事館の記者殺害疑惑、トルコ警察が「殺害された証拠」を発見

A サウジ総領事館の記者殺害疑惑、トルコ警察が「殺害された証拠」を発見

トルコのサウジアラビア総領事館で同国の王族や政府の政策を批判してきたサウジアラビア人記者「ジャマル・カショギ」氏が、 同国政府が派遣した暗殺団によって殺害されたと疑われている事件で、総領事館の捜索を行ったトルコ警察が殺害の確たる証拠を発見したと報道されており、 サウジアラビア政府がカショギ氏の「失踪」に直接関与している可能性が極めて高くなった。

しかしながら、この残虐極まりない今回の疑惑に対しサウジアラビアに対する1100億ドルの武器売却を自分の手柄とする米国のトランプ大統領は、 誰が死のうと軍需産業が儲かるなら別にいいじゃないかとばかりに露骨にサウジアラビア政府を擁護する姿勢を示しており、 今後は米国、サウジアラビア政府の協力によって事件の幕引きが図られることは間違いないだろう。

「この世界に正義は無いのか？」というのが率直な感想だが、まあ、「そんなものは無い」というのが現実なのだろう。

世界各地でテロ活動を行っているイスラム武装組織への支援を行っているとされ、 911同時多発テロへの関与も疑われているサウジアラビアを、このままのさばらせておくのは世界の安全安心にとって大きな脅威だと思うのだが、 安倍首相はこの件にどのように考えているのであろうか。

サウジ記者殺害についてのニュース

サウジ記者、殺害後に遺体切断か　トルコ当局者
サウジ人ジャーナリスト不明、「殺害の証拠発見」と報道
トルコ、サウジ領事館捜索 米大統領「はぐれ者」が記者殺害と示唆
サウジ政府、記者死亡を認める意向
サウジ、記者不明問題で制裁受ければ報復すると警告