[検閲]の検索結果

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A 「ネット検索革命」 アレキサンダー・ハラヴェ

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A 「ネット検索革命」 アレキサンダー・ハラヴェ

検索エンジン戦争の帰趨やソーシャブル・サーチなどの可能性から、検閲、自主規制、プライバシー、意図的操作などの諸問題まで。検索がもたらした社会の変容と未来を展望する。ネット検索革命青土社 著者：アレクサ...

検索エンジン戦争の帰趨やソーシャブル・サーチなどの可能性から、検閲、自主規制、プライバシー、意図的操作などの諸問題まで。検索がもたらした社会の変容と未来を展望する。

ネット検索革命
青土社 著者：アレクサンダー・ハラヴェ 価格：2,310円 評価：★★★★★

• 検索エンジン？、Googleの功罪？、中国から撤退？、の理解にお奨めです ★★★★★

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[1857] Posted by kagahiro at 2010/05/10 15:49:21
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A Google、中国での検閲を停止

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A Google、中国での検閲を停止

Googleが Google.cn の検索、ニュース検索、画像検索サービスの検閲を停止。中国本土の利用者が、Google.cn にアクセスすると、香港のサーバーで運営している Google.com.hk に転送されるようにして簡体字で検閲のな...

Googleが Google.cn の検索、ニュース検索、画像検索サービスの検閲を停止。中国本土の利用者が、Google.cn にアクセスすると、香港のサーバーで運営している Google.com.hk に転送されるようにして簡体字で検閲のない検索結果を見ることができるようにした。

Googleの決定について中国政府は契約違反と批判しておリ、今後 Google.com.hk に対するアクセスを遮断するのではないかと予想されている。中国では「早く出て行け」と言う意見が多いようだ。

中国における事業展開について

Google は、これまでどおり中国国内での研究開発、営業活動を継続していきますが、営業部隊の規模は、中国本土の利用者が、Google.com.hk にどれだけアクセスできるか否かに、一部左右されるだろうと考えています。最後に、これらの決定は米国のGoogle 幹部によってなされたものであり、中国国内の従業員は、その責を負うものではないことを明確にしておきたいと思います。

撤退と報じているニュースもあるようですが、営業活動を続けるなら別に撤退じゃないですよね。といっても、このままだと中国政府に「追い出される」の間違いなさそうなので、実質的には撤退なのかも。

ハッカーのたのしみ―本物のプログラマはいかにして問題を解くか 著者：ジュニア,ヘンリー・S. ウォーレン 価格：3,570円 エスアイビーアクセス by Amalink

[1793] Posted by kagahiro at 2010/03/23 19:32:02
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A Googleは中国から撤退しないと思う

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A Googleは中国から撤退しないと思う

Gmailアカウントに対するサイバー攻撃に中国政府が関与しているのではないかという疑いや検閲などを理由に、Googleが「あんまり検閲がえげつないので、ボクたち中国から撤退しちゃうかも」という声明を発表したときは...

Gmailアカウントに対するサイバー攻撃に中国政府が関与しているのではないかという疑いや検閲などを理由に、Googleが「あんまり検閲がえげつないので、ボクたち中国から撤退しちゃうかも」という声明を発表したときは、「さすがGoogle」という声が多かったのですが、ここに来てGoogleが「中国に残りたい」「検閲を受け入れる」とか言い出して、なにやら微妙な展開になってますね。

中国政府のサイバー攻撃関与説、工業情報省が反発表明

アメリカ政府のクリントン長官はいろいろ言っているようですが、
みすみす利益を得る機会を失うことを、Googleの株主が許すとは思えないので、結局は中国の要求を受け入れて中国撤退は撤回ということになるのではないでしょうか。

SHOWDOWN(対決)―中国が牙をむく日 著者：ジェド バビン,エドワード ティムパーレーク 価格：1,575円 産経新聞出版 by Amalink

[1730] Posted by kagahiro at 2010/01/26 23:48:39
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A アメリカ政府機関がWikipediaで情報操作

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A アメリカ政府機関がWikipediaで情報操作

バージル・グリフィス氏によって開発されたIPアドレスからWikipediaの編集履歴を調べるツール「Wikiscanner」によって、アメリカ政府機関やローマ法王庁を始めとする世界各地の政府機関、国際組織、大企業などがWiki...

バージル・グリフィス氏によって開発されたIPアドレスからWikipediaの編集履歴を調べるツール「Wikiscanner」によって、アメリカ政府機関やローマ法王庁を始めとする世界各地の政府機関、国際組織、大企業などがWikipediaの記事を書き換えていたことが明らかになり波紋を呼んでいます。

任天堂やソニーもWikipediaを検閲？　Wikiscannerによる調査で判明

誰でも編集できるのが建前のWikipediaなので、当事者が記事を編集しても別に悪いとは思いませんが、

大手軍需企業のSAICが「政府によるマインドコントロールは事実」と記述

これを書いた人は無事なのでしょうか？そこが心配です。

[1061] Posted by kagahiro at 2007/08/23 03:57:38
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A オーマイニュースがブロガーに勝てない三つの理由

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A オーマイニュースがブロガーに勝てない三つの理由

マスコミやネットメディアでの露出に加え、鳥越編集長による「2chはゴミため」発言やそれに反発した２ちゃんねらーによる釣り記事などで話題になり、当初は大量の閲覧者を集めることになった「オーマイニュース」です...

マスコミやネットメディアでの露出に加え、鳥越編集長による「2chはゴミため」発言やそれに反発した２ちゃんねらーによる釣り記事などで話題になり、当初は大量の閲覧者を集めることになった「オーマイニュース」ですが、その後は1日20万ページビュー程度と一定の水準で推移しており、月間ページビュー1,500万の目標を達成できる可能性はなさそうです。また、年内に1万人の目標だった市民記者についても2,513人(11月28日時点)にとどまっており、市民記者の確保という面でも目標の実現はほぼ絶望的なようです。

２ちゃんねるやブログとは異なった市民記者による事実の報道を行い、収入はバナー広告から得るというオーマイニュースのビジネスモデルは本当に成立し得るのでしょうか。残念ながら、私は以下の三つの理由によって２ちゃんねるやブログとの競争に勝つことはできず、オーマイニュースのビジネスモデルの破綻は避けられないと考えています。

・記事作成コストが高い
・インターネットの幹線から外れているため集客が困難
・記事に面白さがかかける

記事作成コストが高い
記事を公開する前におそらく高給と思われる編集部記者で構成される編集部によって事実の確認や編集を行なうため、編集部の人件費も記事一つ一つに上乗せされることになり、記事一本あたりのコストが、単に自分で作成した記事を掲載するだけのブロガーと比較するとどうしても高くなってしまう。

インターネットの幹線から外れているため集客が困難
オーマイニュースではRSSフィードの配信がなく、トラックバック、更新pingなどブログや先進的なニュースサイトなどでは既に導入されている他サイトとの連携機能が利用できなため、Web 2.0的なサービスを提供している他サイト経由での集客が困難である。つまり、今後のインターネットにおける情報の流れの中心から外れてしまっている。また、市民記者として登録しないとコメントもできないため、市民記者以外の閲覧者がリピーターとして定着する可能性も低いと考えられる。

記事に面白さがかかける
オーマイニュースでは市民記者の書いた原稿を編集部がチェックするという仕組みであるため、記者本人による自制や編集部による検閲によって、面白い記事が掲載される可能性が低い。ブロガーが書く記事の全てが面白いというわけではないが、著者が自由に書いた記事の方がより著者の個性が強くでるため、その信憑性はともかくとしてより面白い記事になるものである。そして、真面目な記事より面白い記事の方がページビューが多いというのは、J-CAST ニュースやnewsing（ニューシング）などのランキングを見ても明らかである。

つまり、反オーマイニュースの２ちゃんねらーの存在がどうこうという以前に、そのビジネスモデル自体に構造的な問題があるということです。

参考記事：
「オーマイニュース」 日本も韓国も苦戦中
ブログでも2chでもない「市民新聞」とは――オーマイニュース鳥越編集長に聞く

(追記あり)

[927] Posted by kagahiro at 2006/12/04 05:07:49
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A 情報大航海プロジェクトの意義はあるのか

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A 情報大航海プロジェクトの意義はあるのか

「情報大航海」っていったい何ですか（Web 2.0 なら聞いたことはありますが・・・）ということについてはあえて触れないとして、タレントの眞鍋かをりさんが「Google八分」を引き合いに出してまでアピールする情報大...

「情報大航海」っていったい何ですか（Web 2.0 なら聞いたことはありますが・・・）ということについてはあえて触れないとして、タレントの眞鍋かをりさんが「Google八分」を引き合いに出してまでアピールする情報大航海プロジェクト、果たして300億円もの巨費を投じる程の意義はあるのでしょうか。

「Google八分、知ってますか？」眞鍋かをりが“国策検索”アピール（ITmedia）

情報大航海プロジェクトは、検索エンジンがGoogleなど米国企業に独占されている状況を打開し、日本発の次世代検索技術を研究・開発する狙いで発足した。経産省は来年度の概算要求に50億円を計上。資金面でも支援していく計画だ。

日の丸検索エンジンの逆襲？
眞鍋かをりさん、Google八分は悪ですか
国民の血税３００億をかけた「日の丸検索エンジン計画」は成功するのか

国産検索エンジンの必要性を訴えるために、「Google八分」を引き合いに出すことは確かに筋違いな話ですが、検索サイトの運営を政府がやると言っているわけではないので、国策検索エンジンなので政府の検閲が入るというのは的外れな批判だと思います。

「Google独占にはさせない」--国産検索エンジン開発へ、産学官が一致団結（CNET Japan）

コンソーシアムでは開発した検索エンジンをオープンソースとし、広く公開していく考え。参加企業はこの技術を元にしたサービスを独自に開発して提供できる。

SEOや検索エンジンスパムの影響もあるのかもしれないですが、GoogleにしろYahooにしろ現状の検索結果はそれほど品質が高いとは思えないので、検索エンジンの分野にはまだまだ研究開発の余地はあるでしょうから、検索エンジン研究開発に資金を投入する意味はあると思います。もちろん、失敗に終わる可能性もあるでしょうが、開発した検索エンジンをオープンソースとして公開されるわけですので、研究費を受け取る企業が政府と密接な関係を持つ大企業というのはどうかと思いますが、少なくとも研究成果が全く無駄になるということはないと思います。

[862] Posted by kagahiro at 2006/10/11 01:10:07
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