[1万円]の検索結果

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A アマゾン、最大8000円割引の夏のボーナスハッピーセール

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A アマゾン、最大8000円割引の夏のボーナスハッピーセール

Amazon（アマゾン）がエレクトロニクス ストアの商品（テレビ・ビデオ、デジカメ、ポータブルオーディオなど）を対象に、最大8000円割引となる夏のボーナスハッピーセールを開催している。期間は2007年6月5日から200...

Amazon（アマゾン）がエレクトロニクス ストアの商品（テレビ・ビデオ、デジカメ、ポータブルオーディオなど）を対象に、最大8000円割引となる夏のボーナスハッピーセールを開催している。期間は2007年6月5日から2007年7月17日まで。

セール対象商品を期間中に1回の注文で合計1万円以上購入すると750円割引、3万円以上購入すると2400円割引、5万円以上購入すると4000円割引、10万円以上購入すると8000円割引になる専用Amazonギフト券を、注文時にその場で利用できる。

[1046] Posted by kagahiro at 2007/06/14 19:35:14
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A Japan Linux Conference 2007 発表者募集

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A Japan Linux Conference 2007 発表者募集

「Japan Linux Conference」は、オープンソース・ソフトウェアや自由(フリー/リブレ)ソフトウェアに関するさまざまな話題を、広く発表者を募って討議する、日本Linux協会主催のカンファレンスで、ソースコード・レベ...

「Japan Linux Conference」は、オープンソース・ソフトウェアや自由(フリー/リブレ)ソフトウェアに関するさまざまな話題を、広く発表者を募って討議する、日本Linux協会主催のカンファレンスで、ソースコード・レベルでの高度な議論を自由に行える場として、1998年から開催されている。

2007年9月13日(木) 〜 2007年9月14日(金)に開催される「Japan Linux Conference 2007」の論文募集が開始されており、採択された論文の中で最も優れたものが「Japan Linux Conference Award」として表彰され、副賞としてトロフィーと賞金20万円が贈呈される。

論文応募要綱は以下の通り。

応募締切：
2007年7月9日(月) 23:59:59 +0900

提出形式：
論文の場合は、 標準的な学会投稿論文形式 (フルペーパ)、A4 2段組 6〜10ページ程度 (フォーマットは PDF)。チュートリアルの場合は、発表 (1時間程度) の概要説明、A4 2〜3ページ (フォーマットは PDF)。

提出先：
lc-office@linux.or.jp

採否通知：
2007年8月6日(月)

カメラレディ提出締切：
2007年8月27日(月) (フォーマットは PDF)

言語：
日本語または英語

Japan Linux Conference 2007 発表者募集のおしらせ

[996] Posted by kagahiro at 2007/03/12 00:13:44
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A ファイル共有ソフト「Winny（ウィニー）」の開発者に罰金150万円の有罪判決

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A ファイル共有ソフト「Winny（ウィニー）」の開発者に罰金150万円の有罪判決

京都地方裁判所が、著作権法違反幇助の罪に問われていたPtoP（ピア・ツー・ピア）型のファイル共有ソフト「Winny（ウィニー）」の開発者である金子勇氏に対し、罰金150万円の有罪判決を言い渡した。「Winny」開発者の...

京都地方裁判所が、著作権法違反幇助の罪に問われていたPtoP（ピア・ツー・ピア）型のファイル共有ソフト「Winny（ウィニー）」の開発者である金子勇氏に対し、罰金150万円の有罪判決を言い渡した。

「Winny」開発者の金子勇氏に罰金150万円の有罪判決（INTERNET Watch）

Winnyを開発した金子氏に対し、検察側は「Winnyは著作権法違反行為を助長するために制作・配布されたプログラムであり、これを不特定多数にダウンロードさせた被告の行為は幇助にあたることは明白」と主張し、懲役1年を求刑。一方、弁護側は「Winnyは新しい技術の開発を目的としたもので、著作権法違反を蔓延させる目的で開発したとする検察側の主張は誤り」として無罪を訴えていた。

判決では、Winnyについては「それ自体はP2P技術としてさまざまな分野に応用可能な有意義なものであり、技術としては価値中立的なもの」とした上で、こうしたソフトウェアの開発・提供が幇助として問われるかどうかは、現実の利用状況や本人の認識によるという判断基準を示した。

「現実の利用状況や本人の認識による」というのは微妙ですが、著作権侵害行為に利用されたソフトウェアの開発者が無条件に罪に問われるというわけではないようです。

こうしたことや、金子氏の２ちゃんねるへの書き込み、自身のWebページに記載した内容、金子氏が姉に送ったメールの内容、雑誌等に掲載されていた記事などから、金子氏は当時Winnyにより著作権侵害となるファイルが広くやりとりされていることを認識しており、こうしたソフトの提供が公然と行なえることではないことも知りながら、Winnyの開発・公開を続けており、こうした行為は独善的かつ無責任であり、批判されるべきものと指摘。自身のWebページなどで、著作権侵害を行なわないように呼び掛けていたことなどを考慮しても、金子氏の行為は幇助にあたるとして、罰金刑が相当であると結論付け、罰金150万円の有罪判決を言い渡した。

Winnyが著作権侵害に該当する目的で利用されていることを、金子氏が知っていながら開発・配布を続けていたので、Webページなどで表面的には著作権侵害を行なわないように
呼び掛けていたとしても、幇助にあたるということのようです。「ウェブ進化論」の著者である梅田氏によると確信犯っぽいYouTubeも日本だったらアウトということですね。

まあ、「法律的には有罪とする要素は薄いものの、無罪にすると検索側が控訴して裁判が長引くので金子氏にとって負担が大きい。金子氏の技術には価値がありそうなので、有罪とはいえ罰金刑として今後は自由に活動できるようにする。」という落としどころを考えた判決ではないでしょうか。もっとも、金子氏は控訴する意向のようですので、空振りですけどね。金子氏についてはなにやら、著作権で金を稼いでる既存勢力と他人の著作物を無料で利用して金を稼ぎたい勢力に囲まれて、凄いことになってるというのか率直な感想です。

２ちゃん管理人がウィニー判決にコメント

積極的に意図をしていなくても、有罪というのであれば、包丁を売っている人が殺人に使うとは思ってなかったとしても、殺人に使う人がいたら、有罪ということになってしまうので、いまいち判断に苦しみます。

もちろん、包丁を売っている人が殺人幇助に問われることはないです。こういった極論はバランスを欠いています。

参考記事：
Winny裁判、罰金刑は重いか？軽いか？--自己矛盾を抱えた判決
ウィニー開発者に罰金判決
極めて不当かつ想定の範囲内の判決
Winny裁判有罪判決
「徹底抗戦する」――Winny開発者、控訴へ

[943] Posted by kagahiro at 2006/12/14 05:58:42
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A ホワイトカラー・エグゼンプションで11.6兆円の残業代が失われる

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A ホワイトカラー・エグゼンプションで11.6兆円の残業代が失われる

労働運動総合研究所（労働総研）が、財界の要求に応えるかたちで厚生労働省が導入を検討している、年収400万円以上のホワイトカラーを対象に労働基準法の労働時間規制を適用を除外するホワイトカラー・エグゼンプショ...

労働運動総合研究所（労働総研）が、財界の要求に応えるかたちで厚生労働省が導入を検討している、年収400万円以上のホワイトカラーを対象に労働基準法の労働時間規制を適用を除外するホワイトカラー・エグゼンプション（労働時間規制の適用除外）が実現した場合、年収400万円以上のホワイトカラー労働者1,013万人から横取りされる賃金(残業代)総額は11.6兆円に上ると発表した。内訳は、7.0兆円が不払い労働(サービス残業)代、4.6兆円が所定外労働(支払い残業)代で、ホワイトカラー労働者１人当たり年114万円。

残業代11.6兆円の横取りを法認するホワイトカラー・エグゼンプション

大企業の研究・技術開発、営業・販売・サービス部門、中間管理職などは、月間100時間を超える残業を強要され、過労死予備軍は１万人を超えるといわれている。こうした状態は憲法や労働基準法が規定している｢健康で文化的な最低限度の生活を営む権利｣や「人たるに値する生活｣とは全く異質のものである。｢ホワイトカラー・エグゼンプション｣の導入は、労働者の生活と権利破壊を進行させることになる危険がある。

アメリカではコンピュータの関連専門職や外勤セールスマンなど特定の職種や職務を対象に行なわれているものが、「日本版ホワイトカラー・エグゼンプション」では全職種のホワイトカラーに適用しようというのが凄いですね。これが実現されたら、実質的な賃下げとなるのでトヨタやキヤノンなどの輸出企業の競争力は上がるでしょうが、ホワイトカラーの過労死が増えるのは間違いないと思います。過労死するか、会社を辞めるか、ある意味究極の選択ですね。

それにしても、会社に対する社員の忠誠心を完全に消滅させかねない制度の導入を図るとは、日本経団連は一体何を目指しているのでしょうか。私には単純に会社の利益が増えるという展開になるとは思えないのですが・・・。

ホワイトカラーエグゼンプションに関する提言
労働運動総合研究所（労働総研）
"残業代、１２兆円（１人・１１４万円）が消えます" 厚労省が導入検討の「ホワイトカラー・エグゼンプション」試算

(追記あり)

[902] Posted by kagahiro at 2006/11/13 16:40:15
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A 「0円」広告は効果有り

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A 「0円」広告は効果有り

「0円」なのは様々な条件を満たした場合だけで、利用状況によっては利用者に大きな金銭負担となる可能性も高いため、ネットでは不評なソフトバンクモバイルの「0円」広告ですが、MNP開始後の携帯電話端末販売数の推移...

「0円」なのは様々な条件を満たした場合だけで、利用状況によっては利用者に大きな金銭負担となる可能性も高いため、ネットでは不評なソフトバンクモバイルの「0円」広告ですが、MNP開始後の携帯電話端末販売数の推移を見る限り販促効果はかなりあるようです。

MNP開始後の携帯電話端末販売数、通常時の約2倍に--GfK（CNET Japan）

キャリアごとの端末販売シェアをみると、MNP開始初日の10月24日はauが前週から15.4％ポイント伸ばし、予想外割こと「ゴールドプラン」の適用開始日となる10月26日はソフトバンクが9.5％伸ばす結果となった。MNP開始前と後を比べると、ドコモが5％シェア下げ、代わりにauは2％、ソフトバンクは3％上げるという結果となった。詳細は以下のとおり。

システム障害が表面化する前日の27日は25%（NTTドコモ 44%、au 31%）まで上昇しており、システム障害の原因を新料金プランが好評なためとし、システム障害がなければもっと販売台数を伸ばせたというソフトバンクモバイルの主張もかならずしも嘘とは言えないようです。

しかも、システム障害や新料金プランの問題点が新聞などのマスメディアに掲載されたあとも比較的高いシェアで推移していることや、ソフトバンクモバイルのワンセグ端末である「905SH」だけで、これだけのシェア上昇を実現している（上記記事の中でソフトバンクになっている「W45T」は「A1406PT」はauの機種）ことから考えて、現状ではauが優位と言われる携帯電話商戦ですが、利用者にとって魅力的に見える機種や料金プランさえ用意できれば、今後ソフトバンクモバイルが大きくシェアを伸ばす可能性もないとは言えないと思います。

客争奪「携帯」仁義なき戦い　ドコモ・ａｕ、比較チラシで反撃（CNET Japan）

「ソフトバンク　新料金サービス特集」と題したドコモのチラシでは、「無料になるのはソフトバンクの携帯同士。日本の携帯契約数の約８４％はドコモとａｕのユーザー」と指摘。さらに、時間帯によってはソフトバンク同士の無料通話にも制限があるこなどを挙げ、“０円”と銘打った同社の宣伝広告を全面否定している。

ＫＤＤＩの資料は、新料金プランの使用条件による実際の料金の違いをまとめたもので、「自社携帯電話同士の通話が全体の６０％以上を占めない限り割安にはならないなどの問題点が盛り込まれている」（同社関係者）という。

これはソフトバンクモバイルの意外な健闘に、NTTドコモ、KDDI両社も無視できなくなってきたということでしょう。

システム障害やある意味過大広告ともいえる「0円」広告で、今は叩かれているソフトバンクモバイルですが、経営陣は意外と手ごたえを感じているのではないでしょうか。

ソフトバンク，携帯全機種新規・機種変更0円で持ち帰り（ITPro）
公取委、ソフトバンクに新料金の説明求める--景表法抵触の可能性視野か（CNET Japan）
au、MNPを使った転入ユーザーが10万人突破（INTERNET Watch）

(追記あり)

[894] Posted by kagahiro at 2006/11/03 07:22:04
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A ネットレイティングス、オンライン広告統計レポート「AdRelevance（アドレレバンス）」を開始

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A ネットレイティングス、オンライン広告統計レポート「AdRelevance（アドレレバンス）」を開始

インターネット視聴率情報の提供やアクセス解析事業を展開するネットレイティングスが、オンライン広告統計レポート「AdRelevance（アドレレバンス）」の提供を2006年10月16日から開始した。アドレレバンスは、インタ...

インターネット視聴率情報の提供やアクセス解析事業を展開するネットレイティングスが、オンライン広告統計レポート「AdRelevance（アドレレバンス）」の提供を2006年10月16日から開始した。

アドレレバンスは、インターネット上のメディアで展開されるバナー広告の出稿状況をレポートするもので、アドインプレッション（出稿量）、推定広告費、広告主別の広告出稿状況、媒体別の広告掲載状況などを日本全体及びキャンペーン単位、バナー広告単位で把握可能な出稿量統計レポートで、導入企業は、自社及び競合を含む業界内及び日本全体のオンライン広告の出稿状況が把握でき、広告主、広告代理店はオンライン広告戦略の立案時に、また、媒体社は広告商品開発時などに数値的な裏づけを持った科学的なマーケティングを実践できるとしている。

アドレレバンスの2006年9月の月間データによると、9月１ヵ月間にインターネット上でバナー広告を出稿した広告主は1,254社、実施された広告キャンペーンは3,004、使用されたバナー素材数は6,453個に上り、9月月間のバナー広告の総出稿量は294億4,600万アドインプレッション、推定広告費は191億7,660万円と推計されている。

また、9月月間で最も積極的に広告活動を展開した業種はアドインプレッション順では、「人材派遣・人材斡旋会社」、「金融・保険・証券/個人ローン」、「化粧品・歯磨・洗剤」で、推定広告費順では「化粧品・歯磨・洗剤」、「食品」、「金融・保険・証券/株式取引」となっている。

プレスリリース

[871] Posted by kagahiro at 2006/10/17 06:00:25
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A 共同通信が「日本一のニュースサイト」を作るプロジェクト

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A 共同通信が「日本一のニュースサイト」を作るプロジェクト

共同通信が全国の地方紙を連合して「日本一のニュースサイト」を作るプロジェクトがあるそうです。共同通信がヤフーに逆襲（FACTA）共同の配信を受けている加盟社とよばれる地方紙五十数社のうち、40社程度がこのサイ...

共同通信が全国の地方紙を連合して「日本一のニュースサイト」を作るプロジェクトがあるそうです。

共同通信がヤフーに逆襲（FACTA）

共同の配信を受けている加盟社とよばれる地方紙五十数社のうち、40社程度がこのサイトにコンテンツを出す方向。11月から本格稼働の予定という。加盟社1社当たり300万円の経費の供出を盛り込んだ計画書が加盟社に届いたのは、7月半ば。共同通信はサイトの本格運用後は「ヤフーへのニュース配信を止めるよう加盟社に働きかけている」という。

ヤフーのメインコンテンツはニュースではなく検索エンジンだと思うので、ヤフーが新聞社からのニュース配信を止められても大して痛くないでしょう。ニュースはどちらかというと検索のついでに見る程度のものですから、ヤフーに掲載されているからこそ閲覧されているのであって、新しいニュースサイトを作ったとしても、そもそもそのサイトに集客するのは難しいでしょうから、閲覧されなくなると思います。

地方紙をさらに困惑させたのは、地元企業の商品をネットで売るいわゆる「ｅコマース」の会社設立がセットになっていたこと。しかも電通の新聞局と共同事業になるという。全国的な大企業が地方紙に掲載する広告は、新聞局が握っており「電通には逆らえないが高額の出資は困る」と地方紙幹部はこぼす。

電通に逆らえないというのも金が掛かるものなのですね。

[838] Posted by kagahiro at 2006/09/04 18:10:15
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A ヤフー、メールマガジン発行サービス「Yahoo!メルマガ」を開始

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A ヤフー、メールマガジン発行サービス「Yahoo!メルマガ」を開始

ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」を運営するヤフーが、メールマガジンを検索して受け取ったり、自分で発行できるサービス「Yahoo!メルマガ」を開始した。読者・発行者ともに無料で利用できる。発行者向けの機能として...

ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」を運営するヤフーが、メールマガジンを検索して受け取ったり、自分で発行できるサービス「Yahoo!メルマガ」を開始した。読者・発行者ともに無料で利用できる。

発行者向けの機能として、原稿の文字化けチェック機能や自動改行機能を用意し、初めてメルマガを発行する人をサポートする。また、メルマガ詳細ページでは、アバターや自己PRが掲載できるので、メルマガの内容だけでなく、発行者の人柄などもアピールできる。

また、サービス開始を記念して、総額180万円相当の「Yahoo!ポイント」がもらえる「Yahoo!メルマガオープニングキャンペーン」が行なわれ（2006年8月8日〜2006年9月7日）。期間中、発行者には最大30万ポイント、読者には抽選で100名に5000ポイントがプレゼントされる。「Yahoo!ポイント」は1ポイント＝1円として、「Yahoo!ショッピング」「Yahoo!共同購入」での買い物、「Yahoo!オークション」の落札代金の支払いに利用できる。）

ヤフーのプレスリリース

[814] Posted by kagahiro at 2006/08/09 09:47:13
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A 「ラグナロクオンライン」のゲームマスターがRMTで逮捕

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A 「ラグナロクオンライン」のゲームマスターがRMTで逮捕

ガンホー・オンライン・エンターテイメントが提供しているMMORPG「ラグナロクオンライン」で、同社の社員が直属上司のアカウントを盗み見た上でゲームデータを管理するサーバへ不正にアクセスし、ゲーム内仮想通貨を...

ガンホー・オンライン・エンターテイメントが提供しているMMORPG「ラグナロクオンライン」で、同社の社員が直属上司のアカウントを盗み見た上でゲームデータを管理するサーバへ不正にアクセスし、ゲーム内仮想通貨を作出し、RMT（リアルマネートレード）業者に販売することで売却益を得ていたことが明らかになった。

「ラグナロク」のゲームマスター、自社サーバーへの不正アクセスで逮捕（Internet Watch）

この社員は、実際にゲーム内のキャラクターを操作し、不正行為のパトロールやゲーム内イベントの企画などを行なう「ゲームマスター」の1人だった。

ゲームマスター（GM）の雇用条件は良くなさそうですが。ゲームマスターが不正行為で取得した仮想通貨でRMTしていたとなると、「ラグナロクオンライン」のユーザーは怒りまくりでしょうね。

ガンホーの社内調査によると、元社員がゼニーを不正に取得していた期間は2005年10月から2006年3月までの約5カ月に及ぶ。その総額は6,910億ゼニーに上り、これを自身がプライベートで保有する複数のゲーム内キャラクターに送金していた。発覚した時点で残っていたのは910億ゼニーだったため、6,000億ゼニーはRMT業者に売るなどしてすでに使用されたことになる。ガンホーの調査に対して元社員は、売却益は1,400万円になったと述べているという。

1,400万円とはRMTも馬鹿にならないですね。でも、RMT自体は違法じゃないですから、1,400万円を返せとかは言われないはずです。現実社会での経済的な価値は無いはずのゲーム内の仮想通貨が、実際には現実のお金に交換できてしまうというのは難しい問題ですね。

元職員による弊社への不正アクセスについて（プレスリリース）

[765] Posted by kagahiro at 2006/07/20 22:07:34
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A ソニーのデジタル一眼レフカメラ「α100」

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A ソニーのデジタル一眼レフカメラ「α100」

ソニーが、レンズ交換式デジタル一眼レフカメラαシリーズの第1弾製品として「α100」を発表した。「α100」の発売開始は2006年7月21日で、ボディカラーはシルバーとブラックが用意される。価格はボディのみで実売価...

ソニーが、レンズ交換式デジタル一眼レフカメラαシリーズの第1弾製品として「α100」を発表した。「α100」の発売開始は2006年7月21日で、ボディカラーはシルバーとブラックが用意される。価格はボディのみで実売価格で10万円前後になるという。

ソニー、デジタル一眼レフカメラ「α100」を発表--カールツァイスレンズも発売（CNET Japan）
フォトレポート：αマウントを引き継いだソニーのデジタル一眼「α100」（CNET Japan）

同製品は、2005年7月にレンズ交換式一眼レフカメラ部門での提携を発表したコニカミノルタとの共同開発で実現された第1弾製品。コニカミノルタ自体は、すでに2006年1月にデジカメ事業をソニーに売却しているが、ソニーは人気ブランドだったαシリーズを継承し「αマウントシステム」を採用することにより、コニカミノルタ時代に発売された交換レンズやアクセサリーとの互換性を図る方針だ。

写真で見る限りかなり良さそうですね。発売開始後の評価によりますが買うかも。

[604] Posted by kagahiro at 2006/06/07 00:24:00
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