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A 日清カップヌードルに生きたウジ虫混入か、女子高生がツイッターに画像を投稿

A 日清カップヌードルに生きたウジ虫混入か、女子高生がツイッターに画像を投稿

カップ麺としては比較的高価格で販売されている人気商品「日清カップヌードル」に、 生きたウジ虫のようなものが混入している画像が、画像が女子高生によってツイッターに投稿され消費者の間に動揺が広がっている。

日清のカップヌードルにウジ虫の混入報告　女子高生がTwitterに画像を投稿

カップラーメン開けたら くっそ虫おった
幼虫生きとった
めっちゃ気持ち悪いんけど #拡散希望 #拡散希望 #拡散希望 #拡散希望 pic.twitter.com/9dW9VKK7BC

— 友美 (@tomo_i0902) 2017年12月23日

ネットでは、「虫ぐらいくっても死にはせん 大航海時代には船内の虫やねずみＧ何でも食ったぞ」という声もあるものの、普通に考えればカップヌードルは気持ち悪くてもう食えないので、日清食品には是非商品回収して貰いたいものだ。

B DeepMind（ディープマインド）社が「AlphaGo: 学習ツール」を公開 #機械学習

B DeepMind（ディープマインド）社が「AlphaGo: 学習ツール」を公開 #機械学習

Google傘下のイギリスの人工知能開発企業「DeepMind（ディープマインド）社」が、囲碁近代史における布石パターンを分析することができるツール「AlphaGo: 学習ツール」を公開した。日本語でも利用できる。

「AlphaGo: 学習ツール」では、人間同士が打った 231,000 局と、AlphaGo と人間が対局した 75 局の棋譜データを基に、囲碁近代史における6,000種類 の布石パターンを分析することができるという。

AlphaGo: 学習ツールの使い方と機能

碁盤上の〇をクリックするか碁盤下のボタンを操作することで、人間の棋士が打った手とAlphaGo が打つ手が候補手として次々と表示されていく。

候補手内に表示される数値は、その手のAlphaGo による黒番側の勝率で、黒番の時、スコアが 100 に近いほど黒に有利。 白番の時、0に近いほど白に有利。50で互角となる。

AlphaGo（アルファ碁）とは

AlphaGo（アルファ碁）とは、Google（グーグル）傘下のDeepMind社が「ディープラーニング（深層学習）」技術を用いて開発したコンピュータ囲碁AI（人工知能）で、2016年に韓国のプロ棋士李世ドル氏に4勝1敗で勝ち越し大きな話題となった。また、2016年の年末から2017年1月にかけてアルファ碁の改良版が「Master（名人）」というアカウント名でネット対局サイトに参加し、日本の井山名人（六冠）を始め多くのプロ棋士に勝っている。

A これは凄い！ボストンダイナミクスが開発する人型の二足歩行ロボット「Atlas(アトラス)」がバク宙に成功

A これは凄い！ボストンダイナミクスが開発する人型の二足歩行ロボット「Atlas(アトラス)」がバク宙に成功

ソフトバンクがGoogle（アルファベット）から買収したロボット開発企業Boston Dynamics(ボストン・ダイナミクス)が開発する人型の二足歩行ロボット「Atlas(アトラス)」の最新動画が公開され話題になっている。

動画の中で二足歩行ロボット「Atlas(アトラス)」鮮やかにバク宙を成功させており、バク宙が売りのジャニーズ系アイドルグループにとって強力な競争相手になる可能性がある。

ボストンダイナミクスのロボット「Atlas(アトラス)」

ボストンダイナミクスのロボット「Atlas(アトラス)」は、転ばされても自力で立ち上がることで知られている。

新しい人型ロボット「Atlas」は、いじめられても立ち上がる

A ビットコイン（1BTC）、有名個人投資家「cis（シス）」さんの買いで世界最高値を更新

A ビットコイン（1BTC）、有名個人投資家「cis（シス）」さんの買いで世界最高値を更新

1ビットコイン100万の節目を超えてなおも上昇を続けているビットコインが、有名個人投資家「cis（シス）」さんのお遊び資金での買いで世界最高値を更新した。

ただし、高値更新後は少し下げてはいるようだ。

ビットコインの世界最高値、俺の買いなんだけど！
お遊び資金なのに結構なマイナス来てる・・・

— cis@株 先物 為替 DQMSL (@cissan_9984) 2017年11月26日

一部ではバブルとの声もあるビットコインだが、「cis」さんのような有名個人投資家が買ってるとなれば、今後更に人気となり値が上がる可能性が高いだろう。

ビットコイン、１万ドルうかがう－投機の津波や機関投資家参入で

仮想通貨「ビットコイン」とは

ビットコイン（Bitcoin）は、オープンソース（MITライセンス）のP2Pデジタル通貨で、 P2Pであるため中央銀行などの権力機関による貨幣の発行および取引の追跡は行われず個人間で直接取引できる。ビットコインの取引はブロックチェーン（Blockchain）と呼ばれる取引台帳に記録され、ネットワーク上に安全に記録が残る。

個人投資家「cis（シス）」

「cis（ハンドルネーム）」は、2005年にジェイコム株大量誤発注事件で、ジェイコム株をストップ安で3300株購入し10分後に売却、約6億円の利益を得たとされる 有名な個人投資家（本名非公開）で、総資産は200億円と見られている。トレードスタイルは、デイトレードやスイングトレードと呼ばれる短期取引。

1時間でわかるビットコイン入門 (NextPublishing)
インプレスR&D(インプレス) 著者：小田 玄紀

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A 北朝鮮の核実験（6回目）で週明けの株価急落 #ドル安

A 北朝鮮の核実験（6回目）で週明けの株価急落 #ドル安

北朝鮮が日曜日に水爆とみられる同国としては6回目の核実験を行ったことで、週明けの東京市場では株価が急落、ドルが売られる展開となっている。

日経平均の終値は前週末より183円22銭安い1万9508円25円銭。ドル円は現在（16時13分）109円40銭台で推移している。

リスク回避の円買い

リスク回避の円買いとは、金や円やスイスフランなどの安全資産買われ円高になるというもの。日本が巨額の海外純資産を保有する債権大国であることから、海外に保有している外貨建て（主に米国ドル建て）の資産を売却して、日本へ戻すという資金の本国回帰（リパトリエーション）が起きると言われている。

日経平均、４営業日ぶり下落　北朝鮮核実験でリスク回避
寄り付きの日経平均は反落、北朝鮮リスクを意識

A 麺が無いならラーメンでは無いが、日清食品が「日清麺なしラーメン」を新発売

A 麺が無いならラーメンでは無いが、日清食品が「日清麺なしラーメン」を新発売

カップヌードルや日清のどん兵衛などを販売しているカップ麺大手の日清食品が、 8月21日に新ブランド「日清麺なしラーメン」シリーズとして、濃厚スープに麺の代わりとして豆腐を入れた商品「豚骨豆腐スープ」「担々豆腐スープ」を発売する。 糖質量やカロリーを意識する消費者に向けて開発したという。

「麺なし」という時点でもうラーメンでは無く、ただの豆腐スープだと思うのだが、日清食品の新製品らならそれでも売れるのだろうか。

日清食品

日清食品は、チキンラーメン、ラ王、カップヌードル、どん兵衛などの商品名で袋入りインスタントラーメンやカップ麺を販売している食品会社。創業者である安藤百福氏（2007年96歳で死去）のカップヌードル開発に関する逸話は伝説となっている。

日清食品 日清 麺なしラーメン 担々豆腐スープ 22g×6個
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日清食品 日清 麺なしラーメン 豚骨豆腐スープ 24g×6個
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A WSJが北朝鮮がグアムへのミサイル発射計画を見合わせると決めたと報じる、地政学リスク後退で円安に

A WSJが北朝鮮がグアムへのミサイル発射計画を見合わせると決めたと報じる、地政学リスク後退で円安に

米国のWSJ（ウォールストリートジャーナル）が、北朝鮮の国営メディアが金正恩（キムジョンウン）朝鮮労働党委員長が米領グアムへのミサイル攻撃を見合わせると決めたと報じたという記事を配信したことで、地政学リスクが後退したとして円が売られ、日経平均株価は上昇した。

その一方、時事通信は同じ元ネタで金正恩委員長が14日に戦略軍司令部を視察した際に、「（グアム島の）周囲に撃ち込む準備を完了し党中央の決定を待っている」との報告を受けたと報じており、北朝鮮がグアムに向けて弾道ミサイルを発射するかどうかはいまのところよくわからない状況だ。

もっとも、北朝鮮も弾道ミサイルでアメリカの領土を攻撃するというわけではなく、周辺の海に落とすと言っているだけなので、どっちにしろ戦争まで発展しない可能性が高いのではないだろうか。

ミサイル発射のニュースで一時的に円高になったとしても、すぐにドルが買い戻されることが予想される。

北朝鮮、グアム攻撃の威嚇姿勢を軟化
グアム沖への発射準備完了＝北朝鮮
グアム攻撃「戦争の始まり」＝ミサイル迎撃も－米国防長官

地政学リスク

地政学リスクとは、分かりやすく言えばドンパチが始まりそうということであるが、ドンパチとかという表現ではあまり知性が感じられられないため、マスメディアの記事などではより知的な雰囲気を醸し出すために地政学なるものを引き合いにして、 地政学リスクなどと表現される。

A ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨の消費税が非課税に

A ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨の消費税が非課税に

これまで購入するときに8％の消費税がかかっていた、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨の消費税が2017年7月1日から非課税になった。

これまではビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨をインターネット上の取引所で購入する場合は、「モノ」や「サービス」を購入したと見なされ8％の消費税がかかっていたが、2016年5月の資金決済法の改正で仮想通貨は商品券やプリペイドカードのような「支払い手段」として位置づけられ、これに伴い7月1日から政府は仮想通貨を購入するときの消費税を非課税にした。

仮想通貨への消費税が非課税になったことで日本人の仮想通貨購入が増える可能性があるが、最近は取引の増加に伴って承認作業（マイニング）が追いつかないという状況になっているようなので、消費税が非課税になったからと言ってそう単純に仮想通過の利用拡大とはいかなさそうだ。

仮想通貨の消費税非課税についてのニュース

ビットコインなど仮想通貨 購入時の消費税撤廃
7/1から仮想通貨に消費税が非課税に！ビットコインの価値が下がるの？！【リップラー福】

仮想通貨（かそうつうか）とは

仮想通貨（かそうつうか）とは、インターネットを通じて不特定多数の間で物品やサービスの対価に使用できものだが、中央銀行などの公的な発行主体や管理者は存在しない。専門の取引所を介して円やドル・ユーロ・人民元などの通貨と交換できる。現在のところ、仮想通貨で利用できる店舗やサービスは多いとは言えないが、投資目的で仮想通貨を購入する人も多い。

A 仮想通貨イーサリアム、フラッシュクラッシュで一時10セントまで暴落後、値を戻す #乱高下

A 仮想通貨イーサリアム、フラッシュクラッシュで一時10セントまで暴落後、値を戻す #乱高下

ビットコインに次ぐ時価総額を持つ仮想通貨イーサリアムでフラッシュクラッシュが発生し、GDAX取引所で一時300ドル台から0.10ドル（10セント）まで下落、その後値を戻したものの多くの投資家が多額の損失を出すこととなった。

6月21日に発生したこのフラッシュクラッシュの原因は、ある一人のトレーダーが、3000万ドル（約33.3億円）相当のイーサリアムを急いで売ろうとしたことと見られている。

GDAX取引所は取引は有効であるとしているが、フラッシュクラッシュで資金を失った人々は、GDAX取引所を訴えることが報道されている。

価格上昇が続いていることで近頃人気の仮想通貨だが、フラッシュクラッシュで99.97%も暴落する可能性もあるということだとそう気軽には手は出せないか。

イーサリアム、フラッシュ・クラッシュ
イーサリアム、フラッシュ・クラッシュ、記録された安値は１３ドルではなく、ほぼゼロ同然の１０セントだった

仮想通貨イーサリアム（Ethereum）

イーサリアム（Ethereum）は、イーサリアムプロジェクト]により開発が進められている、分散型アプリケーション (DApps) やスマート・コントラクトを構築するためのプラットフォームの名称、及び関連するオープンソース・ソフトウェア・プロジェクトの総称で、イーサリアムプロジェクトにて使用される仮想通貨は「ether（イーサー、ETH）」と呼ばれるが、仮想通貨のことをイーサリアムと呼ぶ人も多い。 現在、ビットコイン（Bitcoin）に次ぐ時価総額をもつ仮想通貨となっており時価総額は約2兆3,500億円。

イーサリアム | 仮想通貨投資入門
プーチンがイーサリアムへの支援を表明した

フラッシュクラッシュ（瞬時の急落）

フラッシュクラッシュ（瞬時の急落）とは、株価や為替レートなどの相場が瞬間的に急落することで、2010年5月6日にダウ平均株価指数が数分間で9％（約1000ドル）下落し、取引時間中に過去最大の下げ幅を記録したことから呼ばれるようになった。 2016年10月7日にイギリスの通過ポンドでフラッシュクラッシュが発生し、ポンドを買っていた多くの投資家が多額の資産を失っている。

A イギリス総選挙、まさかの保守党過半数割れでも自滅選挙に踏み切ったメイ首相は続投の意向 #国際情勢

A イギリス総選挙、まさかの保守党過半数割れでも自滅選挙に踏み切ったメイ首相は続投の意向 #国際情勢

ブレグジットの交渉を有利に進めるため政権基盤を固めるとして、6月8日に実施されたイギリスの総選挙でテリーザ・メイ首相率いる与党保守党は、下院での過半数を獲得することがでずに自滅する結果となったが、メイ首相は敗北の責任を取らずに続投する意向を示している。

保守党過半数割れ確実というBBCの報道により、日本時間6時に発表された出口調査の結果により既に大きく下落していたポンドだが、更に下落し対ドルでは一時1.263台まで下げた。

英総選挙 与党・保守党が過半数割れ ＥＵ離脱交渉に影響も
イギリス メイ首相が続投を表明

ブレグジット（英国のEU離脱）

ブレグジット（英国のEU離脱）とは、EU（ヨーロッパ連合）はクソすぎるので離脱した方がイギリス（英国）はもっと良くなるとして、EUから脱退すること。昨年行なわれた国民投票で離脱賛成派が過半数を占めたことから、メイ首相が今年（2017年）の3月29日にリスボン条約第50条にもとづきEU大統領に正式に離脱するための通知を行った。離脱交渉を進めているメイ首相は単一市場からの撤退も辞さないという交渉方針（ハードブレグジット）を示していることから、イギリス経済の先行き懸念でイギリスの通貨であるポンドは下落していた。

メイ首相（テリーザ・メイ）

昨年（2016年）に実施されたEU離脱の是非を問う国民投票で離脱賛成派が多数を占めたことからキャメロン首相が辞任、その後に行なわれた保守党党首選挙で他の候補者が次々と辞退したことにより、唯一の党首選挙候補者となり保守党党首に就任した。 自らは残留に投票したものの国民投票の結果を受けてEU離脱を遂行させると言明している。