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A さくらインターネット、さくらのVPSスタートアップスクリプトに無料SSLサーバー証明書「Let's Encrypt」を提供開始

A さくらインターネット、さくらのVPSスタートアップスクリプトに無料SSLサーバー証明書「Let's Encrypt」を提供開始

レンタルサーバーサービスなどを展開するさくらインターネットが、さくらVPSスタートアップスクリプトで無料SSLサーバー証明書「Let's Encrypt」の提供を開始した。

「Let's Encrypt」は、米国の非営利団体ISRG（Internet Security Research Group）が運営するドメイン名の使用権限を確認して発行する「ドメイン認証DV）」 タイプの無料のSSLサーバー証明書で、発行スピードが早く、独自ドメインを利用していれば誰でも発行できる。

スタートアップスクリプトで設定すれば、通常必要な90日ごとの更新作業も自動的に行われるため、ユーザーによる作業が不要になる。

さくらのVPSスタートアップスクリプト「Let's Encrypt」の提供開始のお知らせ

スタートアップスクリプトとは

スタートアップスクリプトとは、サーバー作成完了後の初回起動時に任意の内容を記述したスクリプトを実行し、パッケージのインストールや各種設定作業の自動化などを簡単に実現できる機能。さくらのVPSでは「Let's Encrypt」以外にも様々な機能のスタートアップスクリプトが提供されている。

A 「さくらのレンタルサーバ」で無料SSL証明書「Let's Encrypt」が利用可能に

A 「さくらのレンタルサーバ」で無料SSL証明書「Let's Encrypt」が利用可能に

さくらインターネットが提供しているレンタルサーバーサービス「さくらのレンタルサーバ」で、米国の非営利団体ISRG（Internet Security Research Group）が運営する無料のSSLサーバー証明書「Let's Encrypt」を、コントロールパネル上で簡単に設定できる機能が2017年10月17日から提供される。

「Let's Encrypt」は、ドメイン名の使用権限を確認して発行する「ドメイン認証（DV）」タイプの無料のSSL証明書で、「さくらのレンタルサーバ」で独自ドメインを利用中であれば誰でも発行できる。「さくらのレンタルサーバ」のコントロールパネルから簡単に発行・設定可能なほか、通常必要な90日ごとの更新作業も自動的に行われる。

なお、「さくらのクラウド」では2017年10月10日から、「Let's Encrypt」を簡単に設定できる「スタートアップスクリプト」が提供される。

さくらインターネットのプレスリリース

さくらインターネットの「さくらのレンタルサーバ」、コントロールパネル上の簡単操作で無料SSL証明書「Let's Encrypt」を設定可能に

無料 SSL/TLS 証明書発行サービス「Let's Encrypt」

Let's Encrypt は、2016年4月12日に正式サービスを開始した非営利団体のISRG (Internet Security Research Group) が運営するプロジェクトで、 認証局（CA）として「SSL/TLSサーバ証明書」を無料で発行するとともに、証明書の発行・インストール・更新のプロセスを自動化することによって、 TLS や HTTPS（TLSプロトコルによって提供されるセキュアな接続の上でのHTTP通信）を普及させることを目的としている。

シスコ（Cisco Systems）、Akamai、電子フロンティア財団（Electronic Frontier Foundation）、モジラ財団（Mozilla Foundation）などの大手企業・団体が、 ISRG のスポンサーとして Let's Encrypt を支援している。

「Let's Encrypt」についての情報

Let's Encrypt 総合ポータル
Let’s EncryptのSSL証明書で、安全なウェブサイトを公開
Let's Encrypt で手軽に HTTPS サーバを設定する

A さくらインターネット、IoTプラットフォーム「sakura.io」を提供開始

A さくらインターネット、IoTプラットフォーム「sakura.io」を提供開始

レンタルサーバー（ホスティング）サービスなどを提供している「さくらインターネット」が、2016年から提供してい「さくらのIoT Platform β」の正式サービスとして、IoTプラットフォーム「sakura.io」の提供を4月18日から開始した。

「sakura.io」とは

「sakura.io」は、モノとネットワークでデータを送受信するための「さくらの通信モジュール」、通信環境、データの保存や連携処理に必要なシステムを一体で提供するIoTのプラットフォーム。利用料金は、単体方式の通信モジュールが1台8,000円。「sakura.io」の月額利用料金が通信モジュール1台につき月額60円。

さくらインターネット、IoTプラットフォーム「sakura.io」提供開始 「sakura.io」サービスサイト

IoT（Internet of Things、モノのインターネット）とは

IoT（Internet of Things、モノのインターネット）は、パソコンやプリンター、スマートフォン（スマホ）などといったIT機器だけでなく、冷蔵庫や洗濯機、エアコン、自動車などといったすべての「モノ」がインターネットにつながることで、生活やビジネスが根底から変わるという、新しいIT業界のマーケティング用キーワード。

さくらインターネット

さくらインターネットは、国内最大級の大容量・高速バックボーンを持つ自社運営データセンターを活かして、月額129円の格安レンタルサーバー（ホスティング）から、専用サーバ、ドメイン、データセンター（コロケーション）、インターネット接続サービスなど、幅広いインターネットインフラサービスを提供している会社。

A [将棋]将棋ウォーズ #ネット対局

A [将棋]将棋ウォーズ #ネット対局

将棋ウォーズとは

将棋ウォーズは、一日3局まで無料で遊べる日本将棋連盟公認の将棋対局サイト。 一回使用で5手指してくれる棋神（Ponanza）というソフト指し機能がある。持ち時間は10分切れ負け、3分切れ負け(弾丸)、10秒将棋の3種類から選べる。 iOS、Android、PCブラウザ（Internet Explorer、Safari）に対応。

将棋ウォーズの棋譜検索

将棋ウォーズ棋譜検索β

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将棋ウォーズ公式
ハッシュタグ(#shogiwars)

達成率と終盤力の関係(達成率20％基準)

段級　達成率　終盤力
六段　 20％　 3.8
五段　 20％　 3.5
四段　 20％　 3.2
三段　 20％　 2.9
二段　 20％　 2.6
初段　 20％　 2.3
１級　 20％　 2.0
２級　 20％　 1.7
３級　 20％　 1.4
４級　 20％　 1.1
５級　 20％ 　0.8
６級　 20％　 0.5

24とのレート対応

ウォーズ初段=24六級以下
ウォーズ二段=24中級～初段
ウォーズ三段=24１級～低段
ウォーズ四段=24二段～四段
ウォーズ五～六段=24四段～六段
ウォーズ七段以上=24七段以上
ウォーズ九段=24高段3000超え
上に上がる程、24とウォーズに棋力の差がなくなる。

達成率の増減 （目安）

一つ上　6%
同格　　4%
一つ下　2%
負けは逆。20%以下は1/4

降段・降級の条件

その段級位で100敗し尚且つ達成率0％になると降段。

B Twitter、引用ツイートに116文字までのコメントを追加可能に

B Twitter、引用ツイートに116文字までのコメントを追加可能に

コメントがつけやすくなって良さそうですね。116文字までというのはどういう理由なのかはわかりませんが。

　Twitterは7日、引用ツイートの方法を変更したと発表した。他のユーザーのツイートを引用してツイートする際に、元のツイートの文字数に関係なく、別途、116文字までのコメントを付けられる。まずはTwitterのウェブ版と公式スマートフォンアプリのiOS版で対応した。Android版でも近く対応するとしている。 　ウェブ版では、リツイートアイコンをクリックするとポップアップ表示されるリツイートウィンドウに、コメントの入力フィールドが用意された。ここにコメントを入力してリツイートすれば引用ツイートになる。コメントを入力しなければリツイートになる。

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B ヤフー、プライバシーを侵害する検索結果の削除基準を明文化

B ヤフー、プライバシーを侵害する検索結果の削除基準を明文化

この内容だと削除対象となる範囲はあまり広くないという印象ですね。「忘れられる権利」とまで言って良いものかどうか。

　ヤフー株式会社は30日、検索結果ページの表示とプライバシーとの関係について検討を行ってきた「検索結果とプライバシーに関する有識者会議」がまとめた報告書を公表した。ヤフーでは、報告書で示された方針に基づく対応を3月31日から開始する。 　検索結果とプライバシーの関係では、2014年5月の欧州連合（EU）司法裁判所の判決において、いわゆる「忘れられる権利」として、Googleなどの検索エンジンに対して個人の名前を含む検索キーワードによる検索結果の削除を求める権利が個人にあることが認められた。 　ヤフーでは、検索結果ページの表示内容について、プライバシーを理由としてユーザーから削除を求められた場合など、検索サービスにおける「表現の自由」や「知る権利」と「プライバシーの保護」とのバランスを検討するため、外部専門家による有識者会議を2014年11月に設置。この会議の検討結果が報告書としてまとめられた。

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