語句ログ - ニュース、プログラミング、システムトレードの用語解説

ビットコイン（1BTC）、有名個人投資家「cis（シス）」さんの買いで世界最高値を更新

Mon, 27 Nov 2017 16:41:02 +0900

1ビットコイン100万の節目を超えてなおも上昇を続けているビットコインが、有名個人投資家「cis（シス）」さんのお遊び資金での買いで世界最高値を更新した。

ただし、高値更新後は少し下げてはいるようだ。

ビットコインの世界最高値、俺の買いなんだけど！
お遊び資金なのに結構なマイナス来てる・・・
— cis@株先物為替 DQMSL (@cissan_9984) 2017年11月26日

一部ではバブルとの声もあるビットコインだが、「cis」さんのような有名個人投資家が買ってるとなれば、今後更に人気となり値が上がる可能性が高いだろう。

仮想通貨「ビットコイン」とは

ビットコイン（Bitcoin）は、オープンソース（MITライセンス）のP2Pデジタル通貨で、P2Pであるため中央銀行などの権力機関による貨幣の発行および取引の追跡は行われず個人間で直接取引できる。ビットコインの取引はブロックチェーン（Blockchain）と呼ばれる取引台帳に記録され、ネットワーク上に安全に記録が残る。

個人投資家「cis（シス）」

「cis（ハンドルネーム）」は、2005年にジェイコム株大量誤発注事件で、ジェイコム株をストップ安で3300株購入し10分後に売却、約6億円の利益を得たとされる有名な個人投資家（本名非公開）で、総資産は200億円と見られている。トレードスタイルは、デイトレードやスイングトレードと呼ばれる短期取引。

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インプレスR&D(インプレス) 著者：小田玄紀

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個人投資家 cis ビットコイン 高値更新 投機

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中国の大手取引所の閉鎖でビットコイン大暴落！

Tue, 19 Sep 2017 16:33:33 +0900

中国の大手取引所が閉鎖されたことから仮想通貨であるビットコインの相場が大暴落した。一時1ビットコイン33万円台まで下げ、その後持ち直して現在は44万円台で取引されている。

中国人民銀行がICOを規制したり、JPモルガンのCEOが「ビットコインは詐欺」と発言したりする度に暴落しているビットコインだが、下がれば買われて持ち直すという展開が続いている。

更に下げ材料となるようなニュースが出て来る可能性もあるので、今買うべきは微妙なところだが、ニュースが出て下がったところを買うのは良いのかも知れない。

中国のビットコイン取引所が取引停止へ　規制強まるなか
 ビットコイン“暴落”は中国政府の介入？バブルはこのまま終わるのか
 ビットコインは詐欺、取引行えば即解雇する－ＪＰモルガンＣＥＯ

仮想通貨「ビットコイン」

自国の通貨である人民元を信用しない中国人が資産を守るため大量に保有しているとされており、中国での動向がビットコイン相場に大きな影響を与えている。

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中国 ビットコイン 取引所 大暴落 仮想通貨

中国人民銀行がICO（イニシャルコインオファリング）は違法とする通達を出してビットコインが急落

Mon, 04 Sep 2017 17:48:53 +0900

中国の中央銀行である中国人民銀行が、ICO（イニシャル・コイン・オファリング）を違法と位置付け、関連する資金調達活動全てを即時停止するよう通達を出したことから、ビットコインをはじめとする仮想通貨の相場が急落している。

仮想通貨の代表的な存在であるビットコインは週末の53、4万円台から、一時48万円台まで下落した。

しかしながら、分裂騒動でも一時的下げても上がっていくという、これまでの展開を考えると今回も多少下がったとは言え、今後もビットコインなどの仮想通貨の値上がり傾向は続くと思ったほうが良いだろう。

中国人民銀：イニシャル・コイン・オファリングは違法、即時停止を

ICO（イニシャルコインオファリング）とは

ICO（Initial Coin Offering）は、暗号通貨経済におけるIPO（証券取引所上の新規株式公開）のようなもので、企業またはプロジェクトが自らのトークンやコイン（従来の金融市場における株式のようなもの）を発行し資金調達を行い、そのトークンが暗号通貨取引所に上場されることである。

新しい企業の資金調達手段として注目されており、ICOを通じて数十億円規模の資金調達に成功するプロジェクトも登場している。

仮想通貨「ビットコイン」

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仮想通貨 ICO ビットコイン 資金調達

VALU（バリュー） - 個人が株式会社の株式のようなもの（VA）を発行して資金調達できるサービス

Fri, 18 Aug 2017 10:19:28 +0900

VALU（バリュー）とは

VALU（バリュー）とは、個人が株式会社のようにVAと呼ばれる株式のようなもの発行して資金を調達することができるサービスで、VAの取引は仮想通貨のビットコインが使用されるため、サービスを利用するにはビットコインが必要である。

購入したVAをほかの株主（VALUER）に買い取ってもらうことで差益を得ることができるということが売りの一つとなっているが、利益目的の投資は運営から禁止されている。

発行者が株主（VALUER）に対して何らかの特典を与える「優待」という仕組みもある。

登録には審査があり誰でも登録できるというわけではない。また、発行できるVAの額はTwitterのフォロワー数やFacebookの友達登録数などで決まるので、それらの数が少ない人が登録しても意味がない。

ランキング1位のユーザーの時価総額は100億円を超えている。

VALUランキング

ユーザーローカルが提供しているVLAUの人気ユーザー（VALUER）のランキング。時価総額、[VALU価格、ホルダー数、ウォッチ人数で並び替えて表示することもできる。

仮想通貨「ビットコイン」

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VALU 株式会社 個人 ビットコイン

UEIとグルコース、マストドンクライアント「Naumanni（ナウマン）」で深層学習言語解析技術を使ったスパム発言判別機能の実証実験 #機械学習

Sun, 11 Jun 2017 23:44:26 +0900

株式会社UEI（代表取締役社長兼CEO：清水亮）と株式会社グルコース（代表取締役社長：安達真）は、共同で開発したP2Pサーバントソフトウェア「マストドン」専用のWebクライアント「Naumanni（ナウマン）」に、独自に開発した深層学習による言語解析技術「Deep Analyzer」を利用したスパム発言判別機能の実証実験を、2017年6月10日からnaumanni.com上で開始すると発表した。

「Naumanni（ナウマン）」は、UEIとグルコースの強みを活かした共同開発した「マストドン」専用のWebクライアントで、Mastodonの複数インスタンスに対応しており、「統合タイムライン」で複数のインスタンスをまとめて表示できるほか、「統合ローカルタイムライン」「統合連合タイムライン」「統合通知タイムライン」などを選択して表示し、発言や通知、ローカルタイムラインもインスタンスごとに分けて表示することができる。2017年5月17日にAGPLのオープンソース・ソフトウェアとしてGitHubで公開（naumanni）されている。名前はナウマン象（Palaeoloxodon naumanni）に由来する。

なお、実証実験は「Naumanni（ナウマン）」のデモサイト「naumanni.com」でのみ行われる。

UEIとグルコース、マストドンに深層言語解析技術「Deep Analyzer」によるスパム報告・判別機能を導入

株式会社UEI

株式会社UEIは、情報処理推進機構(IPA)「未踏ソフトウェア創造事業」においてスーパークリエータに認定され東京大学客員研究員を兼務する清水亮が率いる、深層学習の応用に特化した第三世代AI技術企業。独自に企画開発した深層学習用ソフトウェアや深層学習用ハイエンドPCの販売から、コンサルティングなどを行っている。

株式会社グルコース

株式会社グルコースは情報処理推進機構(IPA)「未踏ソフトウェア創造事業」においてスーパークリエータに認定されたメンバーを中心として、ウェブやソーシャルメディア、モバイルアプリ領域に関するソリューションの提供とプロトタイプ構築を行う企業。

Mastodon（マストドン）

Mastodon（マストドン）は、ドイツに住むEugen Rochko氏が作ったオープンソースのTwitterライクなSNSで、構築するためのソフトウェアがオープンソースで公開されているため、誰でも独自のMastodonインスタンス（サーバ）を作ることができる。ASCII.jpの記事で取り上げられたことから日本でも注目されている。

深層学習による自然言語処理 (機械学習プロフェッショナルシリーズ)
講談社著者：坪井祐太,海野裕也,鈴木潤

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マストドン UEI グルコース 深層学習 スパムフィルタ

「 #VALU 」というサービスがヤバイらしい #ビットコイン

Wed, 07 Jun 2017 16:27:27 +0900

「VALU」というサービスがヤバイらしい。なんでも、誰でも会社の株式に見立てた「VA」を簡単に発行して、好きな価格をつけて、他の人と売り買いすることができるのだという。

それにしても、5月31日にサービスがリリースされたばかりだと言うのに、すでに堀江貴文氏、家入一真氏、はあちゅう氏、イケダハヤト氏などといったある方面での有名人が登録しており、その出足の速さは異様だ。おそらく、相当の準備をした上でサービスをリリースしたのだろう。なお、運営会社の株式会社VALUは、VALUはクリエイティブエージェンシーのPARTYや堀江貴文氏らが出資する会社だそうだ。

登録するには、Facebookが必要で、Facebookをに登録していない人はまずFacebook に登録する必要がある。また、VALUを利用するためには仮想通貨ビットコインが必要なので、ビットコインを購入するためにcoincheckという仮想通貨取引所への登録も必要になる。

登録者の価値は、Facebookの友達数やTwitterのフォロワー数によって決まるということなので、Facebookの友達数やTwitterのフォロワー数が少ない人は登録しても全く無駄なようだが、短期間でこれだけ話題になっているとブログなどで取り上げられていることや時価総額でランキング上位となっているメンツから考えてなんというかステマ臭がハンパないが、キャンペーンが成功して流行ることもあり得るので、友達数やフォロワー数が多いという人は今のうちに登録して見るのも一興かも知れない（※投資は自己責任で）。

ヤバイサービス「VALU」に関する情報

VALU | だれでも、株式会社のように、あなたの価値をトレード。
「VALU」に登録しようとしたけど俺が無価値すぎて断られたｗ
 トップユーザーが解説！話題の革命的サービス「VALU」の始め方
 VALUって問題ないの？批判コメントが軒並み低レベルでイケハヤほくそ笑む。
ど素人から始める！個人の価値を売買するサービス「VALU」の使い方。
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仮想通貨「ビットコイン（Bitcoin）」とは

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ヤバイ サービス ビットコイン インフルエンサー

高値更新していた仮想通貨ビットコイン（Bitcoin）が乱高下、下がったら押目買いのチャンスか

Wed, 31 May 2017 17:23:50 +0900

1ビットコインが300,000円を超え高値更新を続けていた仮想通貨のビットコイン（Bitcoin）が、一時急落したものの再上昇する気配となっている。

ビットコイン相場が突然急落した理由は不明でビットコインなど仮想通貨に対してはその信頼性を疑問視する向きもあるが、ビットコインだけでなく他の仮想通貨の相場も上昇しており、少し下がった今が買いどきなのかも知れない。

ビットコインリアルタイムチャート【価格・相場】
急騰したビットコイン、実は仮想通貨市場でのシェアは縮小
 FXから仮想通貨に目を付けたミセスワタナベ

現在のビットコイン相場チャート（BTCJPY、日本円）

仮想通貨「ビットコイン（Bitcoin）」とは

ビットコイン（Bitcoin）は、オープンソース（MITライセンス）のP2Pデジタル通貨で、P2Pであるため中央銀行などの権力機関による貨幣の発行および取引の追跡は行われず個人間で直接取引できる。ビットコインの取引はブロックチェイン（Blockchain）と呼ばれる取引台帳に記録され、ネットワーク上に安全に記録が残る。

また、ビットコインは、ビットコインを「採掘」できる無償のアプリケーションで生成されており、その量は自動的にネットワークにより調整されている。これによりビットコインは常に一定で適切な量が生成される。

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仮想通貨 ビットコイン 相場 高値更新

Litecoin（ライトコイン）

Wed, 29 Jan 2014 13:08:21 +0900

Litecoin（ライトコイン）は、Bitcoinプロトコルに基づいたP2Pのネット通貨で、Bitcoinと異なり一般的なハードウェアであるCPUやGPUで効率的にマイニングできる。

採掘者は1ブロック発掘するごとに50コインが与えられ、この数は約4年ごとに半減していく。Litecoinネットワークでは、Bitcoinのおおよそ4倍の量の通貨、約8400万枚のLitecoinが生成される事になる。

Bitcoinのマイニングに使用する同じハードウェア上で、同時にLitecoinのマイニングを行う事ができる。

Litecoin（日本語） - オープンソースP2Pデジタル通貨
 我々はLitecoinsを使用 ← Litecoinパーフェクトガイド
 LTC 2ch pool

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暗号通貨 P2P オープンソース ビットコイン

モナーコインプロジェクト（Monacoin）

Thu, 23 Jan 2014 11:30:08 +0900

モナーコインプロジェクト（Monacoin）は、日本の巨大掲示板「2ちゃんねる」から生まれたP2Pを用いた暗号通貨「モナーコイン」をオープンソースで開発しているプロジェクト。

モナーコインプロジェクト
Start-MonaCoin スタートモナーコイン

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2ちゃんねる 暗号通貨 P2P

中国政府の規制でビットコインが暴落

Tue, 24 Dec 2013 15:37:57 +0900

中国政府が規制に乗り出したことでそれまで急騰していたP2Pの仮想通貨「ビットコイン（Bitcoin）」の取引価格が急落、ピーク時には1200ドル台まで上昇していた取引価格は約半額の600ドル台となっている。

中国政府が規制に乗り出した理由は、ビットコインを利用して中国国内から海外へ資金を逃避させることを防ぐためのようだが、今後は他の国々でも取引価格が上昇し存在感を増しているビットコインに対する、中央銀行などの金融当局による規制が厳しくなりそうだ。

また、現物通貨とビットコインを交換するための為替両替所を通じた取引は45％の確率で失敗していることや場合によっては為替両替所に預けた通貨の返却が行われない状況も発生していることも調査により明らかになっていて、誰が作ったか分からないシステムにもかかわらず不自然なまでにメディアによって取り上げられることを考えると、一般的に認識されているように「銀行、両替所、クレジットカード業界、金融関連の中間業者を排除すること」を目的にしているのではないと思われる。むしろ、金融業界を支配する勢力が国家の力を排除する目的で新しい「通貨」の実験を行なっているとしても何の不思議もない。

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仮想通貨 決済規制金融詐欺